ランチェスター社長塾

経営改善に取り組むにはまず初めに、中小企業の利益状態がどうなっているか、これを知っておく必要があります。利益の測定方法は何通りもありますが、従業員1人当たりの年間純利益が1番分かりやすくなっています。

パートやアルバイトは0.5人で計算して下さい。中小企業全業種1人当たりの年間純利益は約30万円。ご自分の会社と比較してみると、現在の経営状態がわかります。

中小企業188業種の年間純利益データを知りたい方は、無料差し上げておりますので、お気軽に弊社までお問合せ下さい。
あわせて188業種の1人当たり年間経常利益表も差し上げております。この2つのデータは経営戦略を研究される人にとって、とても重要になります。

会社自体は固定給なしの歩合給で運営されています。しかも囲碁やゴルフのようにハンディは一切なく、さらに資金繰りに困ったとき、銀行はもちろんのこと政府も助けてはくれません。

つまり経営は「完全な実力主義」の世界になっているのです。

こうした厳しい現実の中で業績を良くするには、会社全体のリーダーである社長自身の戦略実力を思い切り高めなければなりません。

では社長の戦略実力は、どれぐらいまで高めれば良いでしょうか。

その答はパレートの法則にあります。

パレートの法則によると、同業社長が100人いるとき、10番目が実質上「中位の人」になります。10番目といえば上位の一角にいるので安心なように思えるでしょうが、実はそうでないのです。

20番目は中の下で、40番目は下、60番以下は番外になります。現在30番以下の会社は赤字になっています。

無から有が生じることは決してないように、従業員1人当たりの純利益を業界平均の2倍以上出して良い会社にするには、社長の戦略実力を100人中3番以内に高める必要があります。もちろん100人中1番になれば申し分ありません。

これを実現するには、実力を高めるための学習公式が必要になります。

その学習効果は、『社長の素質×教材の質×学習回数』　の3つで決まります。素質もパレートの法則が成立しますから、社長としての素質が100人中7番以下の人は、不利な立場に立っていると考えるべきで、20番以下の人は、かなり不利な立場に立っていると考えなければなりません。

こういう人でもまず自社の経営規模に合った良い戦略教材を準備し、次に学習回数を業界平均より「5倍～10倍」多くすれば、やがて上位３％の実力社長になれるのです。

１、利益性の善し悪しが根本的に決まる利益性の原則。
２、強者の戦略と弱者の戦略の違い。
３、弱者の商品戦略。
４、弱者の地域戦略。
５、弱者の客層戦略。
６、弱者の営業戦略。
７、弱者の販売戦術。
８、弱者の顧客維持戦略。
９、弱者の組織戦略。
10、弱者の資金戦略。
11、弱者の経費戦略。
12、社長の時間戦略。
13、リーダーシップの戦略。

従業員100人以下の社長はフルラインを担当するのが原則になりますから、この13項目の研究が欠かせません。景気見通しや政治問題は、これらが済んだ後になります。

日本では従業員100人以下の会社が98%も占めていますから、当然100人以下の教材を多くする必要があります。ところが意外なことに、従業員100人以下の会社の社長を対象にした戦略教材がないのです。

もちろん本を初めとして講演やCDで経営戦略が説明されていますが、内容のほとんどが、大会社の組織作りと、特別な条件を満たした1位の会社だけが使える「強者の戦略」になっています。

この2つのミスマッチが中小企業の社長の経営を狂わせたり、真面目な社長をダメにしているのです。

悪いのは学歴が良く、大会社に長くいたコンサルタントですから、こういう人にはくれぐれも用心して下さい。