キャッシュフロー経営とは、
エンジンとなる粗利を稼ぐ力を示す損益計算書と
資金の流れが当社に有利かを示すキャッシュフロー表が
上下に合体したキャッシュフロー計算書を作り、
それを見て、経営で考えるべき大事な部分のかじ取りをしていこう
というものです。

この表をもとに気付くポイントは多く、
たった2割の財務の知識で、経営の8割をカバーできるので、
時間のない社長には経営に有効だと思います。

社長の仕事は「考えること」「決めること」だから、
この少ない資料で多くの仕事を片付けられます。

実績値
計画値
経営指標
問題点改善案方針
目標
仕組み
売上高売上を最適化マーケティング
集客の仕組み
営業の仕組み
顧客満足の仕組み
変動費単価に基づく収益管理
粗利(粗利率)前年より
粗利率が
落ちている
事業を構成する
システムが創出する
付加価値を最大化
人件費(労働分配率)人の入替りで
よけいな人件費
がかかっている
マネジメント
(組織体制)
その他経費リスクに対する
脆弱性を最小化
当期利益
運転資金差、営業キャッシュフロー
(掛取引の入出金のズレの調整)
フリーキャッシュフロー
(自由になるお金)
支出を最小化する
税金の支払いを
最小化
投資キャッシュフロー
財務キャッシュフロー借り入れを最適化
当期資金増減企業価値を最大化
オーナーの投資を最適化
前期資金残
当期資金残市場価値を最大化財務の仕組み作り
(財務戦略と
キャッシュの最大化)
リーダーシップ(事業計画)
キャッシュフロー計算書(マネープラン)の基本部分

お金のブロックパズルという図を用いると、視覚的にもっとわかりやすくなります。トップページで紹介したご著書の表紙にイメージ図がのっています。


社長の夢の実現のためには、キャッシュフロー経営の実践が有効です。
短期的な財務改善も必要ですが、同時に長期的な仕組みの改善も必要です。
(上記の表の右側2列を指します。)
長い目で見て、「経営の仕組み作り」と「経営サイクルを回していくこと」が大事です。
これが地道であり、確実な方法だと私は考えています。

「経営の仕組み作り」は、経営システムを設計することであり、
具体的には、経営の目的・目標・方針・仕組み、経営管理方法を決めていくことです。

「経営サイクル」は、アクションプランをたてて、PDCAを回すことであり、
具体的には、経営の仕組みの優先順位を決めて、毎月の行動目標に落とし込み、進捗を毎月確認し、必要に応じて軌道修正をしていくことです。

そのプログラムの組み立てや進行において、キャッシュフローコーチがお力になります。

経営の仕組み作り

経営の仕組みは、大きく7つに分けて考えています。

  1. リーダーシップ(事業計画)(←CFCが特に力を入れている)
  2. マーケティング(市場とポジショニング)
  3. 財務の仕組み作り(財務戦略とキャッシュの最大化)(←CFCが特に力を入れている)
  4. マネジメント(組織づくり)
  5. 顧客満足の仕組み作り(顧客満足維持)
  6. 営業の仕組み作り(見込み客から顧客への転換)
  7. 集客の仕組み作り(見込み客の創出)

7つ全てを社長と一緒に考えていくことはできますが、その中でも、
会計に軸足をおくキャッシュフローコーチが特に力を入れているのが、以下の2つです。
  1.リーダーシップ(事業計画)
  3.財務の仕組み作り(財務戦略とキャッシュの最大化)

経営サイクルを回す

仕組み作りは時間がかかります。

もちろん、資金繰りの悪化など、早急に止血をし、応急処置の必要な場合は、短期的に見ていきます。

しかし、多くの仕組みは、短期的に作り上げるのは大変です。

そこで、毎月できる分だけ、少しずつ、時間をかけて作っていきます。
そのときに、スケジュール表や進捗管理、軌道修正が必要となってきます。

一般にPDCAを回すともいいますが、毎月1回経営会議を開き、
仕組みづくりの大事な部分を考えていくことが重要です。

キャッシュフロー経営がもたらす効果

黒字倒産を回避させる効果のほか、
キャッシュフロー経営は、いくつものプラスの効果を事業にもたらします。

対外的信用を高めることができる・・・業績評価と資金の流れを明らかにし、
さらに先々の資金の流れも計画的なので、金融機関などの対外的な信用を得ることができます。

経営の自由度が高まる・・・経営上の施策を実施するには、資金が必要になります。手元に資金がいくらあるか、
また、先々にどのような影響があるかを把握できるキャッシュフロー経営は、
経営の選択肢と資金的裏付けのある意思決定ができるので、経営に自由度が高まります。

本業に専念できる・・・資金繰りで奔走する時間を削減できて、その分、本業に専念できる時間を確保できます。
そうすることで、おのずと、業績向上へと向かっていくでしょう。